04.07
続CINE MAKURAが13日に出ますぞ！
目を覆いたくなる売れ行きを見せている「CINE MAKURA」に続き、「続CINE MAKURA」を13日に出版する。Amazon、楽天ブックスで買えるはずだ。私はAmazonで1冊、予約注文を入れた。
今回は「CINE MAKURA」の失敗を活かした。というのも「CINE MAKURA」は340ページもあり、厚さ2㎝2mの分厚い本になってしまった。持ち重りがするのである。布団に寝そべって読み進むなどはとてもできそうにない。
そこで、当初は全4巻で出版しようと思っていたのを、全5巻に修正した。これで「続CINE MAKURA」以降は各巻270ページ前後になり、普通の厚さになるはずである。これなら寝そべって読むこともできよう。
「続CINE MAKURA」には、「シカゴ」から「オズの魔法使」までの17本を納めた。ぜひお買い上げいただきたい。Amazonのページを開き、「本」を選んで「CINE MAKURA」、または「大道裕宣」と入力すれば画面に現れます。
「だって、『らかす』で読んだからもういいよ」
などとつれないことをおっしゃらず、私に
印税暮らし
の夢の一端を見させてください！ それに、紙で読むとまたまた違った味がしますぞ。みついトシユキさんの素晴らしいデザインを楽しんでいただけますぞ！
と懇願するほど売れないのに、なぜ続巻を出すのか？
コストがほぼゼロだからである。オンデマンド出版は、編集、デザインの作業を済ませれば、あとはコストがかからない。もちろん、1冊は購入して出来具合を見るのだが、かかる金はその程度。1冊目の「「CINE MAKURA」は2530円（税込）で、2冊目の「続CINE MAKURA」は2310円（税込）である。その程度で終わるからいくらでも出版できるのである。
が、いくらコストがゼロに近いとはいっても、さまざまな作業を重ねて出した本である。著者としての思い入れもある。できるだけ多くの方々の書棚に並んで欲しいというのは著者の自然な欲である。この「らかす」をお読みいただいている方々、ぜひ手に取っていただいて、インフルエンサーになっていただいて、より多くの方にこの本が読まれるようご協力いただくことを、伏してお願いする次第である。
しかし、だ。トランプって何を考えているんだろう？ 相互関税の話である。米国への輸入品にとてつもなく高い関税をかける。Make America Great Again（MAGA）のためだという。
「お前は馬鹿か。お前が引き上げた関税を負担するのはアメリカ国民だぞ！」
とは誰かが言った。だから私がくだくだしく書くことはない。私が言いたいのは
「そんなことして、アメリカ経済は持つのか？」
ということだ。
経済とは、大雑把に言えばモノを作り、流通し、最終的には消費することである。人々の暮らしはそのように成り立っている。
いまアメリカ国内の消費を100としよう。その100は、誰かが、あるいはどこかの国が作ったものである。そして、輸入大国アメリカでの消費財の割合を、国内生産70、輸入品30としてみよう。言い換えれば、アメリカ国内では、国民が消費する物資の70％しか生産していない。
その状態で関税率を引き上げればどうなるか。輸入品の価格が高騰する。売れなくなるから輸入が減る。30あったのが20に減るとしよう。そうすると、アメリカ国内で必要な消費財は100なのに、消費財は90しか出回らないことになる。
資本主義経済のもとでは、需要と供給の関係で価格が決まる。100消費する社会で、消費財が90しか供給されなければどうなるか。価格の高騰である。いや、高騰ですめばまだいい。暴騰になる恐れがある。急激なインフレーションである。いまの米騒動をみればご理解いただけるだろう。
「海外からの輸入が減る分、国内生産を増やすのだ。国内に仕事ができ、所得が生まれる。それがMake America Great Againだ」
という説明はあるのだろう。しかし、海外との競争に負けた業種、業界では生産設備の廃棄も進んでいるはずだ。輸入が減るから作れ、といわれても、すでに設備は廃棄ずみである。作るに作れないのである。
どんな業種がそうであるかの知識は私にはない。しかし、2024年に1兆2117億ドル（約180兆円）の貿易赤字を出したアメリカでは数多くの業種でそのような事態が進んでいるはずだ。
「だったら、生産設備を新しく作ればいい」
だが、新しく設備を作るには当然金がかかる。そして、金をかけて生産設備を新設したとしても、トランプ政策がいつまで続くのかはわからない。次の大統領選挙で政権がひっくり返ったら、相互関税政策が元に戻るかもしれない。それでなくても、いま世界中の株式市場が暴落に近い動きをしている。トランプの相互関税は経済原則に則っていない、と市場が反乱を起こしているのだから、ひょっとすればトランプが引っこめてしまう恐れもある。
そんな見通ししか持てない中で、多額の金を投じて生産設備を作ろうという事業者が果たしているのだろうか？ 私なら絶対にしない。
と見てくると、これから先、アメリカはハイパーインフレーションに見舞われる、と私は思うのである。
無論、アメリカ経済がおかしくなれば、日本をはじめとした世界経済も大きな痛みを受ける。だが、もっとも被害が大きいのはアメリカではないのか？ アメリカの有権者はそれを許すのか？
ならず者国家、という言い方があった。だが、いま私たちが直面しているのはトランプ、プーチン、習近平という剥き出しのならず者たちであるような気がしてならない。